「21世紀の公害」と言われる電磁波や、PM2.5に代表される大気汚染、薬品、食品添加物等の化学物質、我々の身近に様々な害が存在します。
我々は変化する自然環境に適応し、進化を続けてまいりました。しかし、現代社会において多様化する化学物質や電磁波が生み出す環境には適応しきれず、様々な問題が生じております。
特に日本においては、欧米各国よりも業界の利益を優先する風潮にあり、なおかつ因果関係が解明されないという理由で対策が行われておらず、それらの問題においては後進国です。
このような状況下では、欧米のように「予防原則」にたち、自分の体は自分で守るしかありません。
近年大気汚染、電磁波、薬物を含む化学物質の曝露によって引き起こされる病気は、非常に大きな社会問題となっています。
曝露が非常に微量であっても人体の許容量を一定以上超えると引き起こされるとされていますが、因果関係の立証が十分でないとの理由で対策は非常に遅れています。代表的な疾病としては、「化学物質過敏症」、「慢性疲労症候群」、「電磁波過敏症」(※1)があります。
(※1電磁波過敏症)
「電磁波は21世紀最大の公害」と言われ、世界各国で電磁波曝露による健康障害が発生しており、世界各地で様々な研究が行われておりますが、現在のところその解明には至っておりません。
近年「ある程度の電磁波(=電磁場)に曝露すると、身体に様々な不調が現れる」所謂「電磁波過敏症」が欧米諸国を中心に大きな話題となっています。
世界保健機関(WHO)は2005年12月「電磁波過敏症」とされるものに付いての研究報告(ファクトシート296)において、「電磁波過敏症は、人によって異なる様々な非特定症状を持つのが特徴であり、その存在は真実」としたものの「医学的な診断基準を持たず、症状が電磁波曝露と関連するような科学的根拠はない」と発表しました。
因果関係が解明されないことにより、日本では「病気」とは診断されない状態です。しかし、電磁波曝露による健康被害を訴え、身体の不調に苦しむ人は後を絶ちません。実際に、フランスでは携帯電話の電磁波で重度のアレルギー症状に苦しむ女性に対し毎月800ユーロの障害者手当を3年間受給できる権利を認めた画期的な判決が出る様な状況になっています。
ナノとは基礎となる単位の10億分の一の量を示すものであり(量子物理学)、バイブレーションとは振動(サイマティクス科学)を意味します。
ナノバイブテクノロジーとは、人工的エネルギーによって異常・不自然となった生体磁場に、正常な波形を与え、共振させることによって本来あるべき状態に調整し、維持する為の化学です。
人間を含むすべての動植物は、独自の生体電磁場(バイオフィールド)を生成する生命体で、独特な生体波形を生み出しています。
生命体以外の液体や空気、電磁波などの物質も同様に波形を生み出し、これらすべてが共に有益的に調和しながら存在しています。
世界中で研究が進んでおり、生体電磁場が体の細胞内の*ホメオスタシスと総合的な健康状態を維持する為に、重要な役割を担っていることが証明されています。